2009. 06. 20
サイトをリニューアルする際に重要な4つのポイント
今日はあるデータをお見せしながら、サイトリニューアルで大切なことをお話します。
以下のデータをご覧ください。
このデータは2008年3月、4月の2ヶ月間に2回のフェーズに分けてリニューアルを行なった当社のクライアントのサイトセッション数です。セッションについてはここでは細かく説明しませんが、とりあえずはアクセス数と考えていただいて結構です。
2008年3月に1回目のリニューアル作業を行った際には、2007年11月から2008年2月のセッション数の約1.25倍に増加しています。
また、2008年3月に2回目のリニューアル作業を行った際には2007年11月から2008年2月のセッション数の約1.65倍に増加しています。
そして、その後もそのセッション数が大きく変化することなく数ヶ月推移していることがわかります。つまりリニューアルを行なうことでアクセス数を上げることができる、ということが理解していただけると思います。加えて、このサイトにおけるリニューアルは「トップページの一部を修正した」程度であることも追記しておきます。具体的には「ユーザーの『興味』を引き出せるようにし、導線引きを変える。」といったことです。
さて、アクセス数が上がることで得られる効果は先日の「ブログによる効果推移のデータをアップしてみる。」に書いてありますので、そちらを参考にしてください。
で、単にリニューアルをしてもアクセス数を上げることができるわけではないので、そこは注意してください。そこで今日はいくつかポイントを挙げてみたいと思います。
サイトリニューアルでアクセスを上げるための必要最低条件
リニューアルによってアクセス数を上げるには、それなりに考えて施策を練る必要があります。
これは単にサイトの制作会社に任せてもうまくいきませんし、クライアントが自らの視点、考え方や意見を伝え制作の指示をするだけでもダメです。
お互いにテーブルについて、しっかりと「アクセス数を伸ばしさらに売上を上げるためにどういうポイントを押さえてリニューアルをするべきなのか。」ということについてしっかり話し合う必要があります。
また、当然、制作会社にはクライアントが持ち合わせていない経験に基づく深い洞察力とデータなどの情報をもとにした意見をテーブルの上で出せる能力が求められます。
これらがそろうことで初めてリニューアルによってアクセス数を増加させる最低条件が整うのです。
では、実際にリニューアルを行なう際に、どのようなポイントをおさえる必要があるのかをいくつかあげておきます。例えば、以下の4点です。
1.ターゲットにあったサイトにリニューアルする。
2.KBFを意識してサイトのリニューアルを行う。
3.SEO(検索エンジン最適化)の視点を持ってリニューアルを行なう。
4.ページビュー数、滞在時間が長くなるようにコンテンツの設計、デザイン、導線引きを行なう。
一つずつ説明していきましょう。
1.ターゲットにあったサイトにリニューアルする。
全てのビジネスにおいて「ターゲットについて知る」というのは何よりも大切なことですが、ほとんどの企業が既存のビジネスを真似ることや自分たちの視点でビジネス・事業を構築することが多いように思います。「どういう人たちがどういう情報を求めていて、どういうことに興味があり、何に反応し購買するのか。」といった情報をまずはリサーチして集める必要があります。これらがわかった上でサイトをリニューアルすることで反応を引き出し、ページビュー数や滞在時間を高め、購買決定プロセスの「認知」や「興味」を最大限に引き出すことができます。
2.KBFを意識してサイトのリニューアルを行う。
KBFというのはKey Buying Factorの略で、「顧客が商品・サービスの購買を決定する際に重視する要素」のことです。MBA用語ですね。この「KBFは何か?」というのを問いかけ続けることは重要です。実際に買ってくれたお客様などに尋ねながらKBFを探していき、そのKBFをコンテンツ、キャッチコピー、などに込めながらトップページで表現することで、トップページへ訪れた人の直帰率を下げ、トップページから情報が多くセールスにつながるコンテンツへと導くことができます。これによりコンテンツの理解が進みリピーターが増加したり、新規ユーザーのページビューが伸びることになります。これによりアクセス数と滞在時間などが拡大していくのです。
3.SEO(検索エンジン最適化)の視点を持ってリニューアルを行なう。
SEO(検索エンジン最適化)を意識しながらサイトリニューアルができるかどうかは、リニューアル後の結果に素早く反映されます。SEOを設計してリニューアルを行なうと、ヤフーやグーグルの検索で表示されるキーワード数が増加したり、検索表示順位が上がるためアクセス数が増えるのです。ただし、気をつける必要があるのは、商品・サービスのターゲットとならない訪問者を増やしてアクセス数を上げても意味がないので「ターゲット」と「KBF」については忘れないようにしてください。SEO(検索エンジン最適化)に盲目になる企業・人の多くが「ターゲット」や「KBF」の視点がないことが多く結果に結びついていません。
4.ページビュー数、滞在時間が長くなるようにコンテンツの設計、デザイン、導線引きを行なう。
トップページで訪問者の興味を引き出すことで、直帰率が下がり、コンテンツへ導くことができる、とお話しましたが、そのトップページからコンテンツへやってきたユーザーをさらに多くのコンテンツへ導くために必要なのが、この「4.ページビュー数、滞在時間が長くなるようにコンテンツの設計、デザイン、導線引きを行なう。」です。商品やサービスのバリエーションを伝えたり、興味を引き出すバナーやコピーによる導線引きでページを何ページも巡回させることを頭に入れてリニューアルを行なってください。これにより一人当たりの平均ページビュー数が伸びアクセス数が伸びます。「認知」や「理解」が進むことで売上にも影響していきます。
ホームページでなかなか結果が出なければ、以上のような視点をもってリニューアルを行なってみてください。結果が確実に変わってきます。
ぜひぜひ参考にしてみてください。
posted by keiju | 16:42 | comments(0) |trackback(0) |
2009. 06. 15
ブログによる効果推移のデータをアップしてみる。
「ブログで集客する。」なんてことを聞くようになってもう随分たちますよね。
タレントなどもブログランキングの上昇によって、注目されてブレイクしたり、独自のポジションを確立したりすることがよくあるのは情報感度が高い人なら理解していることと思います。
しかし、「普通の店舗や企業においてブログは使えるのか?」という議論になると「実際どうなんだろう?」と感じている人も多いようです。
そこで、実際にブログのアクセスが一般の企業でどのように延びていくのか、サンプルを上げておきますので、確認してみてください。
クライアント名や数値は守秘義務があるので公開できませんが、実際に2007年1月から2009年2月までの約2年分のデータを見た場合、月のセッション数が5倍以上になっています。
セッション数が上がる、というのは主に以下の3点の効果が考えられます。
1.新規の訪問者が増えることにより、認知するユーザー数が増える。
2.リピーターが増えることにより、理解や好意を感じるユーザーが増える。
3.リピート回数が増加することでリピーターによる理解や好意がより深くなる。
そして、これらの過程において、以下のような流れで効果がもたらされます。
1.見込み客が増える
2.見込み客が新規顧客になる
3.新規顧客がファンになる
4.口コミが増進され、顧客獲得コストが下がる
単純にセッション・アクセス数が5倍になれば数倍の集客効果やその他の波及効果が期待できます。
ブログを書き続けるだけで、顧客が増えて、顧客獲得コストも下がる。
つまり顧客数も増えるし、顧客獲得コストが下がるので利益率も上がる、のです。
上のクライアントの場合、たった2年間ほぼ毎日更新するだけでこれだけの結果が上がっています。
これを見ると「広告費に多額の出費」をしたり、「無駄な飛び込み営業」をやっているならば、「ひと手間かけてブログを毎日つける。」そういうことが大切なのがよくわかりますよね。
もちろん、闇雲にブログを更新すればいいというのではなく、ブログの内容や更新の仕方、どういうコンテンツにするか、運営体制はどうするのか、そして業種などで変わっていきますので、そこは研究するようにしてみてください。
当社でも色々な情報を出していきたいと思います。
その他、ホームページ集客関連情報を知りたい方はこちらもご利用下さい。
http://www.nb-a.jp/freeservice/report.html
P.S.
この季節、こうも気持ちいい日が続くとCelso Fonsecaを聴きたくなります。
Celso Fonseca - "Um dia de domingo" com a participação de Ana Carolina
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2009. 06. 11
端末別にみた個人のインターネット利用者数推移
総務省の情報通信データベースより「端末別にみた個人のインターネット利用者数推移」を抽出して分かりやすくグラフにしてみました。
「インターネットをどの端末からアクセスし利用するか」ということですが、注目すべきは当然「PCのみ」、「携帯のみ」、「PCと携帯」の3つでしょう。
以下にまとめてみます。
1.「PCのみ」の利用者数は平成14年末をピークにそれ以降急激に減少
2.「PCと携帯」の利用者数は平成14年末以降急激に増加し17年末までの3年間で3倍増加
3.「携帯のみ」の利用者数は5年間で2倍増加
4.平成17年末には「携帯のみ」の利用者数が「PCのみ」の利用者数を越えた
このデータを見て大きな変化を感じられるのは、「PCのみからのユーザーが平成14年末を境に、携帯も併用してインターネットへアクセスするようになった。」ということですね。
おそらくPCからのアクセス時間が大きく減ったというよりも外出先などでの携帯によるアクセスが可能になり、以前よりオンライン接触時間が大きく増加していると予想されます。
今現在もライフスタイルやシーンに合わせてインターネットへ接続する環境は多様化していますね。
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2009. 06. 04
インターネット利用人口の推移
総務省の情報通信統計データベースより「インターネット利用人口の推移」を引っ張り出してグラフにしてみました。参考にしてください。
http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/field/tsuushin01.html
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2008. 10. 08
ネットショッピングへの支出が5年間で3倍に
総務省統計局から「ネットショッピングの状況」が発表されましたので、こちらでお知らせします。
また、この状況はさらに加速されると思います。
背景としては楽天ネットショッピングへの店舗開設のハードルが低くなったことや、原油高などの影響によるオンラインでの購入増加、ショッピングシステムを提供している企業の増加やサービスの充実などが考えられます。
二人以上の世帯について、ネットショッピングへの1世帯当たりの年間支出総額をみると、平成14年は1万3千円でしたが、年々増加し、19年は3万9千円となり、5年前に比べ約3倍になっています。年間支出総額全体に占めるネットショッピングへの支出の割合も、年々増加しています。
■ネットショッピングの状況 -「情報化月間」にちなんで-(「家計消費状況調査」及び「社会生活基本調査」の結果から)/総務省統計局ホームページ
http://www.stat.go.jp/data/topics/topi33.htm
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2008. 08. 23
人口ピラミッドを押さえておく
人口ピラミッドのデータをざっくりでかまわないので頭に入れておくと、市場について考えるときにいろいろと便利です。
そこで、今日は人口ピラミッドについて取り上げてみたいと思います。
平成19年10月1日現在推計人口の人口ピラミッド(統計局ホームページ)
このデータから分かることといえば、例えば、58歳前後の人(第一次ベビーブーム)は各歳に200万人くらいいることになります。そしてその子ども世代である35歳前後(第二次ベビーブーム)の人も各歳200万人くらいですね。その間がだいたい150万人です。
下の世代を見ると、28歳前後が各歳150万人で、10代は各歳120万人全後です。
そして0~3歳は各歳100万人となっていきます。
こういう人口ピラミッドをざっくりでいいのでイメージできるようにしておくと、インターネット市場の今後の動向を予測したり、もちろんビジネスを組立てて行く際にもとても役に立ちますよ。
■参考
・平成19年10月1日現在推計人口/統計局ホームページ
http://www.stat.go.jp/data/jinsui/2007np/index.htm
posted by keiju | 22:59 | comments(0) |trackback(0) |
電子マネー決済金額は約5600億円、日銀が調査。
日本銀行は、電子マネーの普及が硬貨の流通減少に影響を与えている可能性を認め、定期的に調査するようで、2007年の決済金額は約5600億円に達したとしている。
で、この5600億円っていうのがどのくらいかイメージしやすいように以下のデータと並べておきます。
総務省は「モバイルコンテンツの産業構造実態に関する調査」で、2007年のモバイルビジネス市場は1兆1464億円としています。
日銀発表の電子マネー決済金額はモバイルビジネス市場の約半分くらいありますね。
詳しくは以下のサイトをご覧下さい。
■参考
・電子マネー決済5600億円、小口利用増え硬貨流通減も/YOMIURI ONLINE
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20080822-OYT1T00625.htm
・2007年モバイルビジネス市場が1兆円規模に急成長--総務省調査/CNET Japan
http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20377662,00.htm
posted by keiju | 02:17 | comments(0) |trackback(0) |
2008. 08. 21
消費者を起点とした、インターネット関連ビジネス市場規模は、約2兆円
「平成19年度我が国のIT利活用に関する調査研究」(電子商取引に関する市場調査)の結果が経済産業省より公表されました。
http://www.meti.go.jp/press/20080818002/20080818002-1.pdf
注目すべきは、以下の図です。
このまま頭に叩き込んでおきたいものですね。
インターネット関連ビジネス市場について
~消費者を起点とした、インターネット関連ビジネス市場規模は、約2兆円
![]()
項目の内訳をまとめておきます。
1)消費者の「検索」行動支援ビジネス → 2450億円
(検索・ポータルサイトの広告収入・会費収入)
2)消費者の「コミュニケーション」行動支援ビジネス → 480億円
・ブログの広告収入・会費収入:230億円
・SNSの広告収入・会費収入:210億円
・その他のCGMサイト(動画・音楽共有サイト、比較サイト、Q&Aサイト)の広告収入・会費収入:40億円
3)消費者の「販売促進」行動支援ビジネス → 1兆4700億円
・アフィリエイトプログラムを介して販売された商品・サービスの流通総額:5510億円
・ドロップシッピングを介して販売された商品・サービスの流通総額:20億円
・CtoC(インターネットオークション)で販売された商品・サービスの流通総額:9170億円
4)BtoC事業者支援ビジネス → 2090億円
(ECサイトの課金プラットフォーム、ブログ・SNS構築システム、SEO・広告効果測定システムの販売収入)
・・・という結果になっています。
また、
・BtoB EC(企業間電子取引)の市場規模 → 162兆円(前年比9.3%増)
・BtoC EC(消費者向け電子商取引)の市場規模 → 5.3兆円(前年比21.7%増)
・・・も同時に押さえておきたいデータです。
ちなみにアフィリエイトプログラムを介して販売された商品・サービスの流通総額が5510億円で、ドロップシッピングを介して販売された商品・サービスの流通総額が20億円ですので、合わせると5530億円となります。
これはBtoC電子商取引市場5兆3440億円の約1割を占める量です。
この2つは消費者が仲介してマージンを得るシステムです。
つまり、消費者が購買にもたらす影響が非常に高くなっているということですね。
もし、あなたがこの2つにまだ取り組んでいないならば、自社の販売戦略にこれらの仕組みを反映させることによって、売上を1~2割ほどアップすることが可能かもしれません。
●参考
・「平成19年度我が国のIT利活用に関する調査研究」(電子商取引に関する市場調査)の結果公表について/経済産業省
http://www.meti.go.jp/press/20080818002/20080818002.html
・アフィリエイト経由の流通総額は年間5510億円~経産省調査 ネットオークションは9170億円/INTERNET Watch
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/08/19/20599.html
posted by keiju | 21:24 | comments(0) |trackback(0) |
2008. 08. 20
Googleユーザーが9割を突破・・・らしい。
japan.internet.comに「Googleユーザーが9割突破」という記事がでてましたので、取り上げます。
http://japan.internet.com/research/20080818/1.html
これによると・・・
インターネットコム株式会社とJR 東海エクスプレスリサーチが行った「Google サービス認知度」に関する調査によると、 検索エンジン Google を「いつも使っている」ユーザーは47.9%、「使ったことがある」は46.1%、合計で94.0%という結果になった 。
ということです。
ここで私が注目したのはGmailを330人のうち89人も使ったことがあると答えている点。
つまり100人のインターネットユーザのうち26人がGmailを使ったことがあるということですよね。
で、この26人のうち、一度使って止める人、数回使って止める人もいると思いますが、毎日使っている人も含まれるわけです。こういう人は毎日というよりも日に数度は使ってる可能性が高いと思います。
Googleのユーザー・社会への密着度の高さを感じますね。
これがブランドというものだな、と感じます。
私もGmailユーザーですし周囲にもGmailユーザーは多いですが、ここまでGmailが浸透しているとは正直思いもしませんでした。
Googleやっぱり凄いですね。
posted by keiju | 12:12 | comments(0) |trackback(0) |
2007. 07. 21
知ってますか?単純接触回数アップによるアクション増加。~折込広告とモバイル広告のクロスメディア展開
株式会社ディーツーコミュニケーションズと株式会社読売インフォメーションサービスが行った、「モバイル広告」と「折込広告」を連動したテストマーケティングに関する記事がありました。
それを読みながらあらためて「単純接触回数のアップ」という重要ながらも、意外と忘れられがちなことについて今日は書いてみたいと思います。
以下、記事の概要をプレスリリースから。
折込広告とモバイル広告によるクロスメディア展開の効果検証 株式会社ディーツーコミュニケーションズ(以下、D2C)及び株式会社読売インフォメーションサービス(以下、読売is)は、「モバイル広告」と「折込広告」を連動したテストマーケティングを、大手家電量販店である株式会社さくらやと実施しました。今回のテストマーケティングでは、NTTドコモユーザー(メッセージF登録ユーザー)を対象として、「モバイル広告(メッセージF)」配信と「折込広告」配布を同時期に実行。広告の接触パターン別(メッセージFのみの接触、折込広告のみの接触、メッセージF+折込広告の接触)に認知、関心、来店意向を測定し、両媒体による相乗効果の可能性を検証しました。
その結果はというと・・・
モバイル広告(メッセージF)の認知率は61.2%
メッセージF(以下、MF)広告配信者における「さくらや」MF広告の認知率 → 61.2%
(「詳細にはっきり覚えていた」4.7%、「ある程度覚えていた」20.4%、「見たような気がする」36.1%)
両媒体とも、約90%が翌日までに閲覧
・モバイル広告の閲覧タイミング(MF広告認知者がMF広告を見たタイミング)
「配信日当日」 → 83.5%
「配信日翌日」 → 10.1% (合計93.6%)
・折込広告の閲覧タイミング(折込広告認知者が折込広告を見たタイミング)
「配布日当日」 → 74.2%
「配布日翌日」 → 12.4% (合計86.6%)
従って、これらから、両媒体ともに即時性の強い広告媒体であると考えられる。
モバイル広告(メッセージF)を見た後、43.4%が「折込広告」を再度確認
MF・折込広告の両方の認知者において、MF広告接触後の折込広告接触有無を聞いたところ、43.4%が「MF広告を見た後に折込広告を見た」と回答。
(「詳しく見た」10.5%、「ざっと見た」32.9%)。
従って、これらからモバイル広告(メッセージF)が、折込広告の再読もしくは閲読のきっかけに成り得ると考えられる。
広告の接触度が増えることで、「興味関心」「来店意向」の高まり。
折込広告認知者の来店意向は、折込広告のみの認知層では47.6%、MFと折込広告の両方認知層では57.9%であった。
つまり結論として広告接触度が増えることで、「興味関心」、「来店意向」が高まったとしています。
これはたまたまモバイル広告と折込広告でしたが、その他の広告や営業マン、看板、チラシ、異業種交流会、セミナー、新聞広告、TV、ラジオ、展示会などの活用も同じだと考えていいと思います。
ここでは「単純接触回数増加によるマーケティング」といっておきましょう。
たとえば、ランチェスター経営(株)の竹田陽一さんは、著書「小さな会社☆儲けのルール~ランチェスター経営7つの成功戦略」の中で、営業力は面会件数が7割で質は3割としています。
また、先日このブログでも紹介したトレンダーズの経沢香保子さんは「マーケティングのコツ32」の中で、「商品や価格に大差がないとしたら、多くの消費者は『なんとなく社名を聞いたことがある』メーカーを選びます。『なんとなく社名を聞いたことがある』という点が非常に大切なのです。」と述べて、クチコミを利用して営業の効率を上げ、企業のイメージ、企業のブランド力を高めることができる、としています。
これらも今回の事例と同じように単純接触回数の増加による反応率のアップと全く同じです。
ですからインターネットについて考えた場合も、ホームページだけでなく、メールマガジンやブログとRSS配信を使ったリピートによる単純接触回数の増加なども当然考えていくべきものなのです。
そんな中でもし、あなたのビジネスが、消費者をターゲットとしたビジネスなら、当然ケータイによるマーケティングもあってしかるべき、ということになると思います。
■参考
・折込広告とモバイル広告によるクロスメディア展開の効果検証
http://www.d2c.co.jp/library/profile/news/2007/d2c_newsletter_vol.2.pdf
・モバイル広告と折込広告のクロスメディア展開、その検証結果は?http://markezine.jp/a/article/aid/1490.aspx
・プッシュ型情報配信サービス「メッセージF」登録数が1000万人を突破
http://plusd.itmedia.co.jp/mobile/articles/0610/11/news062.html
・オススメの本「マーケティングのコツ32」http://www.kubokeiju.com/200707171131.html
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2007. 07. 10
驚き!ログ解析を行っている企業はたったの5割以下
Japan.internet.comで以下の記事を見つけました。
8割以上の企業が Web サイトを持つが、ログ解析は5割以下
5割以下しか導入していないことに驚きました。
「アクセスログ解析を導入している企業」=「ホームページを活用している(活用しようとしている)企業」
といいかえてもいいかもしれません。
アクセスログに関しては、当社でもいろいろなお客様のログ情報を閲覧させていただきますが、このログ解析というのは大変重要で、欠かせません。
そしておもしろい!
運営の仕方によってアクセス数(リピート訪問数)の増加に影響したり、引っかかるキーワードの数の増加があったり、その逆で、ここの企業はサイトを放置しているな、ということもわかってきます。
つまり、ホームページを運営するにあたっての、バロメーターですよね。
ですから、本来であれば、8割以上の企業がWebサイトを持っていて、そのうちログ解析は10割であってほしいと思うわけです。
それが5割ですから、まだまだ僕らも多くの人に、ホームページを使ったマーケティング・集客業務の仕方について伝えていく必要があります。
ちなみにこのアクセスログ解析でわかることをざっと並べておきます。
アクセスログ解析ソフトなどによっても違いがあるので、そこのところはご了承を。
■アクセスログ解析でわかること
・訪問者数(新規訪問者数、リピート訪問者数)
・ページビュー(トータルページビュー、一人当たりの平均ページビューなど)
・平均サイト滞在時間(サイトにどのくらいの時間滞在しているか)
・直帰率(入ってきてそのままその他のページを見ることなく出て行った率)
・検索エンジンからのアクセス数(Yahoo!Japan、Google、MSNなどからどのくらい訪問者があるか)
・検索キーワード(検索エンジンでどのようなキーワードで検索されて、訪問があるのか)
・上位のコンテンツ(どのページが最も見られているのか。閲覧者が興味があるページがわかる。)
・閲覧開始ページ(どこのページから入ってきているのか)
・離脱ページ(どのページを最後に見てサイトから出て行っているのか)
など…
■アクセスログ解析こんな使い方
たとえば、アクセスログ解析を設置したとして、どのように活用するかというと、まずはサイトの現状がわかりますよね。
もし、あなたのホームページへ1日に新規の訪問者が100人前後いて、ホームページ経由の問い合わせが1日に1件くらいあるとしましょう。
そうした場合、単純に新規の訪問者数を2倍の200人にすれば、問い合わせは2件に増えるわけです。
「1日の新規訪問者数を200人にするためにはどうすればよいか?」
そこだけに注力すればよいわけです。
もしアクセスログ解析をつけてなければ、そういう発想はできないですよね。
他にもたくさんわかることや使い方がありますが、何はともあれホームページを開設したらまずアクセスログ解析を必ず設置しましょう。
当社で設置の代行も行っていますので、興味がある方はお問い合わせ下さい。
■ネットビジネスエージェントへのお問い合わせ
TEL:095-823-8610 (受付時間:10:00~18:00)
ネットビジネスエージェント問い合わせフォーム
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2007. 07. 02
企業における新たなITサービスの利用効果「新たな顧客の獲得につながっている」が44%
経済産業省が「新たなIT市場の現状と展望」を取りまとめ、発表しました。
http://www.meti.go.jp/press/20070629006/honbun.pdf
このレポートを読むと現在のインターネットを取り巻く状況の概要がわかります。
僕らのような業界にいる人たちの頭の中っていうのはこういうことがベースにあって、市場の移り変わりを感じながら、次のサービスへ向けて走っているわけです。
もちろん、肌で感じている経験などが単なるデータよりも大切なわけですが、このレポートを読んで概要を知るだけでも知らないよりはいいんじゃないかと思います。
ちなみに26ページからの「新たなITサービスの企業における利用動向」によると、マーケティングや販売促進活動手段として、新たなITサービスを利用する企業が49%あり有用なビジネスツールとなってきているようです。
具体的には・・・
・検索 23%
・ウェブメール 15.4%
・商品サービス比較 14.3%
・Q&Aサイト 11.8%
・ブログ 10.2%
企業におけるブログのウエイトも高くなってきているようですね。
利用効果としては・・・
・新たな顧客の獲得につながっている 44%
・ブランドの強化や浸透に繋がっている 36%
30ページの「新たなITサービスの市場規模」によると・・・
・2006年 約2100億円
・2011年 約7500億円
その中でも・・・
2011年には
・「検索」 約5500億円(2006年比247%増)
・「ウェブアプリ」 約800億円(2006年比220%増)
となり、この2つで市場の約84%となることが予想されています。
また、「ブログ」、「地図共有」、「オンラインゲーム」、「SNS」、「商品サービス比較」がこれらに続いています。
「新たな顧客の獲得につながっている 44%」はやはりインターネットと親和性の高い商品・サービスが問われますが、「ブランドの強化や浸透に繋がっている 36%」についてはどのような企業であっても、ある程度やり方次第で効果を上げることができると当社では考えています。
例えば、今年お手伝いした某企業のサイトリニューアルの場合、リクルートがそのきっかけだったのですが、リニューアルして、20日間で技術系社員の採用に10数名の応募が来て、その中から3名を採用したそうです。
遠くは大阪から長崎まで奥さんと引っ越してきたということでした。
しかも、人材の質が高いというのも大きな特徴です。
インターネットやウェブサイトなどを利用した顧客獲得とブランド力の強化
確実にまだまだ市場が拡大すると予想されているわけですから、真剣に取り組むべき項目であると考えています。
■参考サイト
・検索市場は2011年に5500億円--経産省がIT市場の現状と展望を発表~CNET Japan
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20352014,00.htm
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2007. 03. 13
ネット人口は6年間で4.8倍に拡大
CNET Japanより
ネット利用時間、6時間54分から17時間28分に--ネットレイティングス調べ
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ネットユーザーがネット上で費やした時間の総計である月間総利用時間は、2000年4月の5884万時間から、2006年4月には7億1857時間にまで大きく拡大した。これはネット人口が2000年の853万人から2006年には4.8倍の4114万人に拡大したことと、1人あたりの利用時間が6時間54分から17時間28分へと大きく伸びたことに起因している。
---
この記事によると・・・
・2000年から2006年の6年間でネットユーザーの月間総利用時間が5884万時間から7億1857時間に拡大
・ネット人口は6年間で853万人から4114万人へ(4.8倍)
・1人あたりの利用時間は6年間で6時間54分から17時間28分へ
・Yahoo! JAPANの月間総利用時間は6年間で476万時間から、1億1685時間にまで拡大(25倍)
注目したいのはネット人口が6年間で4.8倍に拡大したということと、一人当たりの利用時間が2.5倍(6時間54分→17時間28分)に拡大したということですね。
■参考
ネット利用時間、6時間54分から17時間28分に--ネットレイティングス調べ
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20345070,00.htm
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2007. 02. 26
SNS・Blog サイトへの訪問者数、2006年は約2,700万人
Japan.internet.comより
SNS・Blog サイトへの訪問者数、2006年は約2,700万人――VRI 調査
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株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(VRI)は19日、2006年1年間の Blog とソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の視聴動向を発表した。SNS の年間訪問者数は1,104万人、Blog の年間訪問者数は2,687万人で、これらを CGM(Consumer Generated Media)サイトとしてまとめると、年間訪問者数は2,734万人という規模になるという。
なお、SNS と Blog を併用しているユーザーは1,057万人であり、CGM トータルの38.7%を占める。
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まとめておきます。
---
・SNS の年間訪問者数は1,104万人
・Blog の年間訪問者数は2,687万人
・CGM(Consumer Generated Media)サイトとしてまとめると、年間訪問者数は2,734万人
・SNS と Blog を併用しているユーザーは1,057万人であり、CGM トータルの38.7%
・SNS は、2006年1月時点の241万人だった月間のユニークな推定訪問者数が、12月時点では469万人とほぼ倍増
・2006年12月のSNS訪問者一人当たりの月間平均視聴ページ数は約391ページ、月間平均滞在時間は約2時間34分となっており、2006年の6~7月をピークに減少傾向
・Blog の場合、月間のユニークな推定訪問者数は2006年1月時点で1,445万人。訪問者数は微増傾向で、12月時点では約147万人増の1,592万人
・2006年12月の Blog サイト訪問者一人当たりの月間平均視聴ページ数は約93.9ページ、月間平均滞在時間は約55分
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SNSの訪問者一人当たりの月間平均視聴ページ数、月間平均滞在時間が、2006年の6~7月をピークに減少傾向にありますね。
ミクシィが東証マザーズ市場に上場したのが、2006年9月14日ですから、6,7月のメディア露出が多かったために、ピークが引き上げられ、上場とともに、下がったと考えることも出来ます。
BlogとSNSを含めたCGMには今後も注目していきたいと思います。
また、この記事ではBlogとSNSをまとめたものをCGMサイトとしていますが、「消費者作成メディア」と考えれば、Youtubeや2ちゃんねるもCGMといえますので、BlogとSNSをCGMサイトとしてまとめるのは個人的にちょっと違和感があります。
■参考サイト
・SNS・Blog サイトへの訪問者数、2006年は約2,700万人――VRI 調査 ~ Japan.internet.com
http://japan.internet.com/wmnews/20070219/5.html
・SNSサイト・ブログサイトへの2006年1年間トータルの訪問者は、2,700万人超 ~ ビデオリサーチインタラクティブ
http://www.videoi.co.jp/release/20070219.html
・インターネットマーケティングとCGM
http://www.kubokeiju.com/200610261440.html
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2007. 02. 24
「2006年日本の広告費」にみるインターネット広告費の現状~ネット広告費、雑誌に迫る。
IT media Newsに以下のような記事がありました。
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電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6%増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)が2年連続で前年割れとなった一方、約30%増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。
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この記事のポイントをまとめておきます。
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・2006年 日本の広告費 総額5兆9954億円(前年比0.6%増)
・マスコミ4媒体(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)広告費は2年連続で前年割れ
・ネット広告費がラジオの2倍
・ネット広告費が雑誌に迫る勢い
・ワンセグや携帯電話番号ポータビリティ(MNP)の開始に伴い携帯向け広告が活発化
・モバイルは390億円・35.4%増
・検索エンジンマーケティング(SEM)は57.6%増の930億円に拡大
・CATVはトリプルプレイの普及で加入世帯が増え、地域広告主の出稿も順調
・CSは広告主からターゲットメディアとして認知され始め、スポーツや音楽、アニメ、映画などのチャンネルで売り上げを伸ばした。
・BSも通販枠の好調などで20%増えた。
・2007年は、マスコミ4媒体は1.0%減と3年連続のマイナスを見込み、4媒体以外はネット広告などが寄与して4.2%増と予測
●2006年の日本の広告費調査(前年比)
総広告費:5兆9954億円(+0.6%)
4媒体合計:3兆5778億円(-2.0%)
新聞 : 9986億円(-3.8%)
雑誌 : 3887億円(-1.5%)
ラジオ : 1744億円(-1.9%)
テレビ : 2兆161億円(-1.2%)
SP(販売促進) : 2兆2億円(+0.9%)
衛星メディア関連 : 544億円(+11.7%)
インターネット : 3630億円(+29.3%)
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個人的には、モバイルの動向に今年一年注目してますし、それによっては雑誌広告の扱われ方もかなり変化すると思います。
たとえば、QRコードから直接商品購入画面に飛ばすことが出来ることを考えると、(雑誌+モバイル)の組み合わせによるマーケティングは、PCによるインターネットマーケティングとは異なる力強さを感じます。
それから、マスコミ4媒体からラジオを抜いて、インターネットをいれてもいいころかもしれませんね。
■参考
・ネット広告費、雑誌に迫る テレビなど4媒体は2年連続前年割れ~IT media News
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0702/20/news083.html
・2006年の日本の広告費は5兆9,954億円、前年比0.6%増-3年連続増、インターネット広告が引き続き伸長-~株式会社電通
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2007/pdf/2007014-0220.pdf
・ 「2005年日本の広告費」にみるインターネット広告費の現状
http://www.kubokeiju.com/200608050859.html
posted by keiju | 21:57 | comments(2) |trackback(0) |
2006. 08. 30
QRコード利用者数から読み解く携帯によるインターネットビジネスの現在と未来
QRコード利用の状況を知ることは、携帯におけるインターネットビジネスの現在の状況、市場の大きさを知る目安になると思います。
今日は、 japan.internet.comの「QR コード読み取りは新聞・雑誌からが6割~QR コードに関する調査」を中心にしながら考察してみます。
■QR コード読み取りは新聞・雑誌からが6割~QR コードに関する調査
http://japan.internet.com/research/20060830/1.html
この記事によると・・・
***
調査対象は、20代から60代までの男女330人。男女比は男性69.1%、女性30.9%、年齢別は、20代15.8%、30代38.2%、40代28.2%、50代13.9%、60代3.9%。地域別は、北海道0.3%、東北0.0%、関東28.2%、甲信越0.3%、東海33.9%、北陸0.0 %、近畿36.1%、中国0.6%、四国0.3%、九州沖縄0.3%。
手持ちの携帯電話に QR コード読み取り機能がある227人のうち、利用経験者は82.4%(187人)であった。
***
男女比や地域差をあえて無視するとすれば、単純に330人のうち189人がQRコードの読み取り機能を利用したことがあるということになります。
携帯電話を持っている人のうち、57%がQRコードによる読み取り機能を使ったことがある計算になります。
総合通信基盤局によると、携帯電話の加入数(平成18年3月末現在)は91,791,942。
つまり、91,791,942の57%である52,321,406人・・・わかりやすいように5000万人としましょう。
この5000万人の人がQRコードによる読み取りを経験済みというわけです。
ちなみに平成16年9月30日総務省発表をもとにすると、DSLサービス、FTTHサービスCATV網を利用したインターネット接続サービス、ダイアルアップ型接続によるインターネット接続サービスの合計加入数が14,150,949加入。1400万加入としましょう。仮に一世帯3人で1加入として4200万人がインターネットを利用していると仮定できます。
違う角度から見てみます。
5月19日発表、総務省の「通信利用動向調査」によると、携帯でのインターネット利用者数は推計6923万人、パソコンでのインターネット利用者数は推計6601万人。
これら二つのデータでは、推計による計算などもあり若干違いが出ています。
しかしどうやら、携帯とパソコンでのインターネット接続数はそんなに変わらない数があるということ。そして5000万人前後の市場があることは間違いなさそうです。
それではQRコードユーザー約5000万人はどのような場所でQRコードを読み取っているのでしょうか。
***
「新聞・雑誌」・・・62.6%(117人)
「ちらし」・・・47.1%(88人)
「パソコンの画面」・・・44.9%(84人)
「商品のラベルやパッケージ」・・・36.9%(69人)
「名刺」・・・12.3%(23人)
***
また、平成17年から行われているあるサービスにおいて、PC用と携帯用のサイトを用意し、1年間、メールマガジン登録を募ったところ、5000名弱の登録者数があり、そのうち約2000名がPCへのメールマガジンへ登録、3000名弱が携帯用のメールマガジンへ登録されたというデータも出ています。
(PCサイトからメールマガジン登録を行い、配信先は携帯へ指定したものも含む)
(機密事項のため詳しい内容は非公開)
これらのデータから・・・
PCユーザによる携帯を使ったインターネットサービスの提供やインターネットビジネスの参入は、その使用方法の制限などにより、まだまだ本格的ではないという側面があるように思います。
私自身も携帯サイトなどはまだもう少しといい続けてきましたが、これらのデータを見る限り、すでにPCによるインターネットと同等またはそれ以上の市場が携帯電話の向こうに広がっていると考えられます。
PCサイトと携帯サイトのフォーラム機能連携や、モバイル検索サービスからの引き込み、それから紙媒体とQRコードを使ったサイトへの集客は頭に入れておかなければいけません。
また、ウェブマーケティングは、メールマガジンからRSS配信へと移り変わろうとしていますが、携帯においてはメールマガジンの可能性はまだまだあると考えられます。
QRコードから携帯サイトへ引き込み、メールマガジンへ登録させるなどのメールマーケティングに関してももう一度見直す必要があるのではないでしょうか。
そろそろ携帯電話によるビジネスモデルを考えていかなければいけない時期が来たようですね。
■■参考■■
■QR コード読み取りは新聞・雑誌からが6割~QR コードに関する調査
http://japan.internet.com/research/20060830/1.html
■移動電気通信事業加入数の現況(平成18年3月末現在) 総合通信基盤局
http://www.soumu.go.jp/
■インターネット接続サービスの利用者数等の推移【平成16年8月末現在】総務省
http://www.soumu.go.jp/s-news/2004/040930_2.html
■携帯電話でのインターネット利用がPCを初めて上回る--総務省調査(CNET Japan)
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20118048,00.htm
■米国でもモバイルSNSが活発化の兆し、スペイン語向けも登場
http://zen.seesaa.net/article/22812389.html
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2006. 08. 21
メディアとホームページの連動によるブランディング
今日はメディアとホームページの連動でどのようなことが起こるのかをデータを基にお話したいと思います。
今月10日に公開した森の舎楽のホームページ。
実は、先日の20日の日曜日午前10時、「JNN 窓を開けて九州」で森の舎楽が取り上げられたのです。
ちなみにこの、「JNN 窓を開けて九州」は、九州でTBSサンデーモーニングの直後に放送されます。
■森の舎楽ホームページ
http://www.mori-s.com
■JNN 窓を開けて九州
http://www.e-jnn.com/mado
はじめは2ヶ月以内で完成という感じで、特別に納品期日を決めないで作り始めたホームページでした。
その後、私たちがホームページ制作期間を大幅に縮めて公開を10日に設定したのは、20日までの10日間で完成したホームページをヤフーやグーグルなどの検索エンジンが拾って、番組を見た人が「森の舎楽」で検索するとホームページへのリンクが表示されアクセスされるのを見込んでのことでした。
そんなホームページですが、20日のアクセスの結果を分析することで、メディアとホームページを連動させることによってブランディングを促進させる、ということがいかに大切かということを語る一つのデータとして公開させていただこうと思います。
今回、森の舎楽の井上さまに了承を得ることができました。
井上さま、ありがとうございます。
■森の舎楽ホームページ
http://www.mori-s.com
早速行ってみましょう。
まず、アクセス数についてお話します。
テレビ放送に向けて作ってきましたので、私たちにとっては、これが森の舎楽ホームページの手始めのプロモーションとなることを前提に行動してきました。
10日に公開した後に、修整などを加えながら20日を待ったのです。
当然、それまでは特別なプロモーションを行っていませんのでアクセス数は低いです。
12日(土)~18日(金)までの訪問数とページビュー数を見てみましょう。
(画像はクリックすると全てポップアップで拡大されます。)
これらのデータから分かることをあげておきます。
放送日の20日以前の一日の平均訪問者数は26.71、
一日のページビュー数は平均196.57、
これから、一人当たりのページビュー数は平均7.35ページということも分かります。
ページビュー数に着目してみます。
ページビュー数が7.35というのは比較的高い数字だと思います。
森の舎楽ホームページのメニューを見ていただければ分かりますが、森の舎楽のホームページは上部のメニューに9ページへのボタンを配置し、下部に個人情報保護、サイトマップの2ページを加えて目立たないように配置しています。
実質、目に入る9ページのうち、延べ7.35ページものページを見られているということはあまりないことです。
デザイン、写真のインパクト、文などの情報が、その他のページも読みたいと思わせる、興味をそそるものであるかどうかということ、それからトップページからの他ページへのナビゲーションによる導線引きなども深く関係しています。
そういう意味においては当社ホームページ制作段階で綿密に練ったことが結果として現れているといえるでしょう。
また、当然事業のポジショニングや実際の運営・演出が魅力的であるからこそ、そういうホームページへ持っていくことができるということも付け加えておきます。
さて、20日のデータに行きましょう。
20日の一日の訪問者数は412、
ページビュー数は3895、
一人当たりのページビュー数は9.45、
放送が10:00~10:15ですので、10時、11時台がもっとも訪問数が多いのも特徴です。
そして、その後の時間帯も9時以前と違い、1時間に10から20くらいの訪問数が持続してあるのも特徴でしょう。
20日はそれ以前のデータと比較すると、訪問数データにおいて普段の15.42倍の訪問者があり、ページビュー数においては19.81倍見られたということになります。
また、一人当たりのページビュー数を比較することで、この日は一人当たり2ページ以上普段より多く見ていることも分かります。
つまり、普段より意識的にホームページ内の情報を閲覧・収集し、理解しようと努めていることがわかりますし、こういう見方をした人には、森の舎楽ホームページそして森の舎楽自体の全体像が明確に伝わっていることでしょう。
メディアに取り上げられる、そしてそこからインターネットを経由して人をホームページに引き込む仕掛け、ホームページを読ませる仕掛けを作っておけばこれだけのことが可能なのです。
それでは次に、放送された20日とその前週の13日の日曜日同士の地域別アクセス数を比較してみましょう。
このデータはユーザーがインターネットに接続する際に割り当てられるIPアドレスから、ユーザーが閲覧している場所をとったデータです。
(noデータ)が判別に困りますが、その他を比較してみましょう。
放送以前の13日は長崎からのアクセスが40%を占めています。
それが、放送日の20日には19.26%に減り、その代わり福岡が8%から15.8%と高い伸びを記録しています。
そのほかにも熊本、宮崎、佐賀、大分などの九州各県が出てきています。
次にキーワードのコンバージョンを見てみましょう。
同様に13日と20日を比較しようとした場合、13日特定キーワードによるコンバージョンがなかったため比較になりませんでした。
そういうわけで、12日(土)から18日(金)までの一週間のキーワードのコンバージョンと比較してみたいと思います。
■12日(土)~18日(金)のキーワード全体のコンバージョン
12日(土)から18日(金)までの1週間におけるキーワード全体でのコンバージョンは「森の舎楽」というキーワードで12でした。これは検索ロボットからの巡回が済んでなかったためということももちろん大きな原因です。
しかし、ホームページを作ったままで、マーケティング活動をしていない場合は、これと似たり寄ったりな結果であることは多々あります。
では、20日を見てみましょう。
一部文字化けが見られますが、ご了承ください。
このキーワードから分かるように、テレビを見た人が「森の舎楽」、「西海市 レストラン」、そしてユニークな検索キーワードに「森のレストラン 長崎」、「長崎県 西海市 姉妹 レストラン」などが引っかかって訪問しているのが分かります。
これらはもちろん、テレビを見てその記憶をたどりながら検索したものだということが容易に想像できます。
また、20日は当社のホームページへ「森の舎楽」で検索して訪問した訪問数が188、このブログへの訪問数が65ありました。この人たちは「森の舎楽」で検索して当社のホームページまたはこのブログを経由し、森の舎楽ホームページへ訪れたと考えられます。
そういう意味では、この数字188と65を77に加えて330以上の訪問数がわずか24時間の間に「森の舎楽」で検索してホームページへ訪れたと考えることができます。
これらのデータから・・・
ホームページを使ってビジネスを、と考える人の多くはどうしてもインターネット側にマーケティング、集客に対する意識が行きがちです。
しかし、同時にリアルの世界での営業、広報活動が大きな影響を与えることを十分理解して取り組む必要があります。
そして、広報活動の一環としてメディアに取り上げてもらえるように努力することは大変重要なことです。
メディアに取り上げてもらうには様々な方法がありますが、その根幹となるのは、「消費者にとって有益な情報」であることです。ですから、会社は常に市場の消費者へ有益なサービスや商品を提供する必要がありますし、それに合った情報発信を心がけるということが基本になります。
会社が社会に必要とされているか?
会社は消費者を向いてビジネスを行っているか?
そういう会社や仕事の哲学、思想こそが何よりも大切だと私は考えています。
私の場合、会社の規模や運営体制によっては、広報担当を会社に置き、その部署がwebマーケティングを兼務するようなカタチを推奨することがよくあります。
それは、企業のインターネット・ホームページと広報業務の親和性、シナジー効果が高いことを今回のようなデータから理解しているからです。
そして、これらと市場が互いに共鳴することで、口コミによる感染力が爆発的に強まり、しいては価格などに左右されないブランド力を作り出すブランディング活動、ブランドマーケティングの骨格になると考えています。
単にホームページを作るのではなく、インターネットや広報とどのように絡みながらブランド力向上に貢献するのか、そこまで設計を行いながらホームページ制作と運営を行っていくといいでしょう。
ホームページ制作・運営に関するお問い合わせはネットビジネスエージェントまでお気軽にどうぞ。
posted by keiju | 17:30 | comments(2) |trackback(0) |
2006. 08. 05
「2005年日本の広告費」にみるインターネット広告費の現状
友人からインターネット広告費について探ってほしいという依頼を受けていたので、いろいろ探しています。
そこで出てきたデータをちょっとご紹介。
電通が2006年2月20日に発表した「2005年日本の広告費」です。
■2005年日本の広告費
http://www.dentsu.co.jp/marketing/adex/adex2005/index.html
この中からインターネット広告について考察したいと思います。
インターネット広告費の伸び率を見てみましょう。
■インターネット広告費の伸び率
http://www.dentsu.co.jp/marketing/adex/adex2005/_media.html
インターネット広告費は2年連続で50%以上伸びています。
2004年は前年比153.3%
2005年は前年比154.8%
つまり2003年に一年間で100万円を「インターネット広告費」に投入した会社は、翌年には150万円、そしてさらに翌年には225万円を投入したことになります。
データだけだとイメージしづらいですが、こうするとすごい伸び率であることがわかりますよね。
それだけ、そこに市場がある、そして年々広がっているということです。
「インターネット広告費」は、「ラジオ広告費」を前年の発表ですでに上回っていますが、このままだと今年の広告費または来年の広告費で、「雑誌広告費」を抜くのではないかと予測されます。
2005年の「インターネット広告費」が2808億円ですから、仮に同様に前年比150%で推移したとすると2006年の「インターネット広告費」は4212億円。
これは2005年の「雑誌広告費」3945億円や「SP広告費」の「DM費」3447億円すらぬいて、「折込費」の4798億円に迫ることになります。
普段、みなさん、折込毎日目にしてますよね。
2006年の現在、「折込広告費」に匹敵する広告費がインターネット上に投入されているのです。
前年の伸び率をもう一度見てみると、最低は「電話帳」の前年比88.8%。
これはもう、インターネット検索に食われていると考えたほうがいいでしょう。
たとえば、長崎市で歯科を探す場合、「長崎市 歯医者」や「長崎市 歯科」などの地域キーワードを絡めて検索したり、電話番号を探すのもインターネットでその会社名で検索することで得ることができますので、電話帳自体の利用頻度が少なくなってきている、人の目に触れる機会が減っている、ということで広告費が落ちているのだと予測されます。
全ての広告費の伸び率がこの「電話帳」の88.8%と「展示・映像他」の106%の間に収まってほぼ横ばいで推移しています。
ただし、例外が2つあり、そのうちの一つが「衛星メディア関連」の111.7%、そしてもう一つが「インターネット広告費」の154.8%というわけです。
ちなみに、このうち「新聞」、「雑誌」、「テレビ」、「ラジオ」の「マスコミ四媒体広告費」はいずれも前年比を下回っています。
ぜひ、インターネット広告費投入の参考、インターネット市場の広がりの現状把握の参考にしてください。
インターネット広告、ホームページ制作・運営はネットビジネスエージェントへご相談ください。
posted by keiju | 08:59 | comments(0) |trackback(0) |
2006. 07. 25
利用している検索サイト「1サイトのみ」のユーザーは約6割
■利用している検索サイト「1サイトのみ」のユーザーは約6割
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20179227,00.htm?tag=nl
※シーネットネットワークスジャパンサイトより
これによると・・・
***
検索行動者が1カ月間に利用している検索サイトは、「1サイトのみ」が57%だった。
さらに「2サイト」利用までを含めると87%に達し、検索行動者の利用する検索サイトの習慣化がうかがえる結果となった。
***
うーん、どの検索サイトを使っているのかということが知りたいことだと思いますが、どうしてこのような中途半端な情報なんでしょうか。
ちなみに「インターネット白書2005」によると以下のようになっています。
■最も利用されている検索サービス(単一回答)
Yahoo! 58.7%
Google 26.5%
MSNサーチ 6.4%
Goo 1.9%
infoseek 1.8%
BIGLOBEサーチAttayo 1.7%
OCNサーチ 0.4%
excite 0.4%
その他にも、ヤフーユーザーはネット初心者の割合が比較的多いので、検索サイトとしてヤフーのみを使い、グーグルユーザーはインターネットに比較的慣れていることから、グーグルを使いながらも、絞込みツール的にヤフーも使うなどの傾向はあるかもしれませんね。
あなたはどうですか???
検索サイト使い分けてます???
posted by keiju | 21:10 | comments(4) |trackback(0) |
2006. 06. 30
ヤフーと楽天のシェア
■月間サイト利用時間と PV のシェア、ヤフー・楽天に続き mixi が3位に
http://japan.internet.com/wmnews/20060628/5.html
●総利用時間のシェア
1位:Yahoo!JAPAN 16.3%(約1.25億時間)
2位:楽天市場 2.1%
3位:mixi 1.9%
4位:2ちゃんねる 1.2%
●家庭からのアクセスにおける総 PV 数のシェア
1位:Yahoo! JAPAN 25.4%
2位:楽天市場 3.0%
3位:mixi 2.5%
ヤフーと楽天のシェアに注目したい。
楽天へショッピングサイトを出店した場合、ヤフー経由からの集客は望めません。
なぜならば、楽天ショッピングサイトは、ヤフーサイトのキーワード広告であるオーバーチュアが使用できないからです。
ヤフーから楽天へは集客の道線引きはほぼ不可能ということになります。
楽天よりもヤフーのほうが約8倍のシェアがあるということを考えると、ショッピングサイトは楽天だけでは不十分ということ。
ただし、楽天の強みは、ショッピング好きな人が集まっている、何かを購入したいという意思・欲求を持った人が集まっているということ。
そこをどう見積もってショッピングサイト構築に向き合うかがポイントになるということですね。
■間サイト利用時間と PV のシェア、ヤフー・楽天に続き mixi が3位に
http://japan.internet.com/wmnews/20060628/5.html
posted by keiju | 21:06 | comments(0) |trackback(0) |


└