主な内容は、ヤフーとGoogleで上位に表示されるための概要・環境・運営方法などの説明に加えて、２大リスティング広告であるオーバーチュアとGoogleアドワーズの申込みから設定方法までを行い、ヤフービジネスエクスプレスによるヤフー登録サイトへの申請業務まで、約４時間で実施・マスターしていただく内容です。

これらを私が集客・売上アップを実現する第一歩としている理由としてまず「運営の仕方１つで検索時に表示される順位に大きく差が出る。」という点があります。

効果的な運営方法を知っているか、知らないか、で競合との差が開いていくわけですから早いうちにその理論・仕組みを理解しておいて運営した方が有利です。

また、基本中の基本であるオーバーチュアとGoogleアドワーズによるリスティング広告ですが、これは低料金でターゲティングされた成約率の高い広告へ少しずつ投資を行いながら、企業活動のベースとなる市場認知の拡大を図るという目的があります。

オーバーチュアとGoogleアドワーズは、通常初めての方が一通り自分だけでその構造・システムを理解するには数週間から数ヶ月かかりますが、それを数時間で理解できるようにレクチャーします。

「これからインターネット広告に取り組みたい！」、「ライバルに差が付くホームページの運営方法を知りたい！」というかたはぜひお問合わせ下さい。

TEL:０９５-８２３－８６１０

そしてそのターゲットが反応するようなデザイン、キャッチコピー、文章などとあわせて、顧客にするためのマーケティング戦略などを構築します。

その上に、SEOやインターネット広告などのプロモーションが乗ってくるのです。

まずはターゲットの理解ありき。

ターゲットにあってないホームページ制作（デザイン、キャッチコピーなど）には気をつけましょう。

これとても大事なことです。

下の写真は「生命保険」でGoogleを使って検索されたおおよその月間検索回数と平均検索回数が表示されているものです。

このようにキーワードの月間・平均検索回数がわかることで、そのキーワードを取り巻くビジネスへの需要の大きさを把握することができます。

ぜひ今取り組んでいるビジネスのキーワードや、これから取り扱おうとしている商品のキーワードなど、いろいろなキーワードを入れて検索回数や同時に検索しているキーワードなどを眺めてください。

大きなビジネスのヒントが見つかるはずです！

■参考
・Keyword Tool updated with search volume data／Inside Adwords
http://adwords.blogspot.com/2008/07/keyword-tool-updated-with-search-volume.html

・GoogleAdwordsキーワードツール
https://adwords.google.com/select/KeywordToolExternal

タイトルが配信されるRSS配信において、新聞の見出しがRSSとして配信された場合、サイトに行かなくてもタイトルだけでニュースが事足りる場合が出てきます。

そうしたときに、読売新聞としてはサイトへのトラフィックも見込めないため、RSSの配信は「自社に対する価値を生まないのではないか？ニュースの価値を自ら下げてしまうのではないか？」という疑念があったようです。

しかし、

「今のままだと広告型でも課金型でもビジネス視点で捉えると、新聞社の現状を考えるとなかなか先行きのビジネスチャンスが見えてこない。そのため、いろいろなことにチャレンジしながら、ほかのチャンスを探っていくことにしたという積極姿勢に転換した結果の1つが今回の発表だ」

と、読売新聞グループ本社 社長室 知的財産担当 幹事 川内友明氏は述べて、主要ニュースのRSS配信を発表しています。

新聞社がリリースするニュースは、その名の通り「その時もっとも新しい情報」であるというのが強みであり、大きな価値だったように思います。

しかし、現在最も新しい情報はインターネットを介して伝わるようになりました。

新聞社には、情報を新しい切り口で付加価値をつけたり、新しい切り口でパッケージング化してリリースし利益へ変える能力、ビジネスモデル化が必要とされています。

インターネットにはない泥臭い地域に密着したコミュニティ形成を行ったり、それに培ってきた信頼性を加えるなどして、教育産業分野での新しいコンテンツ作成やそれを基にしたビジネスモデル化なども面白いんじゃないかな、と個人的には考えたりします。

となると、地方新聞のほうがこれからは面白いのかな？？？

●参考
あの「見出しにこだわる」読売新聞がニュースのRSSを配信--ブログパーツも提供／CNET Japan
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20375153,00.htm

日経ビジネスオンラインには以下のように書かれています。

・最近では、オークションの手間を嫌い、さっさと固定即売価格で購入する消費者が増えている。

・今年3月に就任したジョン・ドナフーCEO（最高経営責任者）は、今後の成長のカギを握るのは固定価格商品との考えを明確に打ち出している。

・イーベイでは、“即売価格販売”の商品が全体の42％を占めている。

・今の状況が続けば、イーベイの収益は今年、初めて固定価格販売での収益がオークション販売での収益を上回りそうだとアナリストは見ている。

・「サイトの独自性を維持するにはオークション形式が必要だが、成長という観点では固定価格販売がはるかに上だ」と、イーベイの広報担当アッシャー・リーバーマン氏は言う。

・オンラインによる価格情報が普及した現在、特価商品の検索は容易だ。オークションで実際の価値より高い値を付けてしまう危険を冒す必要はない。

・今年1月に発表された手数料の改定は出品する際の手数料を引き下げると同時に、商品が売れた場合の手数料を引き上げる新体系は、固定価格商品を出品する大手業者には有利だが、従来のオークション方式で出品する多くの業者には負担増となる。

私も実はほとんどオークションで物を購入したことがありません。

それは時間的なロスや、常にオークションの入札価格変動が気になること。入札している商品の状態が悪かったら・・・という不安から、多少値段が高くても新品で購入するほうが気が楽だからです。

オークションがなくなることはないとは思いますが、検索機能の充実・発展に伴い、商品価格の比較がより容易になると、そういう中でもオークションで扱う意味がある特化されたごく一部の商品がオークションで取引されるようになっていくのかもしれません。

●参考
米国でネットオークションが下火に～かつて花形だったオークション事業をイーベイは再生できるのか？／NBOnline
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20080611/161676/

なぜめんどくさい事をやるのかというと、他の人、ライバルが参入しがたいからです。

インターネットビジネスをメインのビジネスにしている人は、リアルの世界で積極的に動くことが苦手な人が多いですよね。

ですので、インターネットビジネスで圧倒的に差別化したければ、リアルの世界で動きまくって、それをインターネットビジネスと連携させれば、他の追従がしにくくなります。

めんどくさいことを追求して、オンリーワンな存在になりたいものですね！

社会が発展してきた大きな理由は、「いかに小さな力で大きなことをするか」ということを常に求めてきたからです。

例えば、洗濯機、掃除機、食器洗い機、その他にもいろいろな家電がありますけど、これらは小さなことで大きなことをするための機械。

つまりあなたも知っている「梃子の原理」のように「レバレッジ効果」を効かせて小さな力で大きなものをやってのけるということを人類は常に求めてきたということです。そしてよりレバレッジ効果が高いほどそれらは私たちの生活の中に生き残って存在しています。

これは戦いの場においてもそうで、槍、弓矢、鉄砲、大砲、いろいろありますが、レバレッジ効果が低い槍などはすでにほとんど使われることはありません。

ビジネスとインターネットの世界に置き換えてみましょう。

Eメールは日本国内の場合２日から３日かかる手紙による情報伝達を数分に変えました。
こちらから情報を送って相手に判断してもらうまで、メールを使えば1時間。手紙の場合だと４８時間かかるわけですから、単純に比較はできないですけど実に数十倍スピードが違うといえます。

また、大量に送るには多くのコストがかかる手紙に比べてEメールは１通でも１万通でもコストは同じです。

取引をしたい会社が1000キロ離れていた場合、自社のことを伝えるためには、会社や商品のパンフレットなどを送る必要があります。
ですが、現在はホームページのURLをメールに貼りつけて送れば、相手に自社のことをすぐに知らせることができます。

また、ホームページを公開しておけば、こちらから売り込みに行かなくともあなたの会社を見つけた人が商品やサービスを求めてやってきてくれることもあります。

あまりにも身近な変化過ぎて気付いていない人が多いですが、インターネットとホームページというのは驚くほどかなり高いレバレッジ効果を持っています。

つまりインターネットやホームページをうまくビジネスに活用している企業としていない企業では、戦において鉄砲を持っている軍隊と槍しかもっていない軍隊のようなものだといえます。

高いレバレッジを活用する組織が、より低いレバレッジしか持たない組織を淘汰していくのは長い人類の歴史を見れば一目瞭然です。

あなたは淘汰される側に入ろうとしていませんか？

企業を営む、ビジネスをする上で何がレバレッジ効果が高いのかを判断し、積極的に採用してことは大変重要です。

今すぐホームページを作り、インターネットとホームページの活用を研究し、自社の経営へ取り入れるようにしてください。

ホームページ制作についてはネットビジネスエージェントへご相談下さい。>>

インターネットとホームページの活用方法については無料メールマガジンで学ぶことができます。ぜひご活用下さい。>>

SEO、SEM、メールマーケティング、SNSマーケティング、RSSマーケティング、など多くのマーケティング機会があることはいいことかもしれません。

しかもそれがデータで集計され、一人当たりの獲得コストへ変換され、次の一歩を判断しやすいというメリットもあります。

しかし、これらはあくまでも戦術的に分断されたマーケティングであり、そこにはあるものが欠けているように思うのです。

それは人間が持つ「情緒」を刺激して、「笑顔を引き出す」とか「笑いを起こす」ことで広がっていくような躍動感。

つまり、多くの企業がWebマーケティングにどっぷり浸かり過ぎていて、「情緒的な価値」を企業や商品・サービスに与えることでファンを作り出すという能力や視点が衰えている。そして「情緒的な価値」を作り出すことへウェイトを置いたマーケティングが置き去りにされている気がしてならないのです。

人間的で情緒を刺激し、感情を揺り動かし、広がっていくようなマーケティングについて、私たちはもっと真剣に考える時期がきているような気がします。

今現在、PCでGoogleを使っているユーザがDocomoのケータイに乗りかえる可能性というのが考えられます。GoogleはAppleと並んでYahoo!などとは異なるカリスマ的なブランド力を持った企業ですので、一定の割合で熱狂的なGoogleユーザがDocomoへ流れる可能性はあります。

また、今後よりコアなGoogleユーザが増えることは今のGoogleのサービスのリリース状況、ワールドワイドなネットワークによる集合知利用などを考えれば容易に想像できますので、Docomoもその流れに乗れることができるというわけです。

すでに、Googleではケータイで「Googleモバイルサービス」をリリースし、「検索」、「乗換案内」、「マップ」、「Gmail」、「モバイル検索メール」、「ニュース」、「写真」などの機能を提供しています。

私もこの中から特にGmailを利用しています。
PCへのメールを同時にGmailでも受け取れるように設定しており、普段「Googleモバイルサービス」のインターフェースから全てのメールを外出先でもチェックしているわけです。

メールという機能を通してケータイのインターフェースが他者とのネットワークプラットフォームの入り口になることで、ケータイでの検索利用者が増えるのだと私は考えています。

もう少し時間はかかりそうですが、ケータイを使った消費者の検索という行動の先にある市場は、PCでのインターネット環境により近づくものと考えられます。

少しずつ準備が必要ですね。

■参考
・NTTドコモがグーグルと提携--検索や広告、YouTubeなど全サービスで協力
http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20365676,00.htm

まずは１００訪問者数／1日を達成すること。

1日に１００訪問者数をコンスタントに達成できるようになれば、何らかの反応が定期的にでてきます。

実は、1日に１００訪問者数を達成できるまでは、そのサイト内の問題点や改善箇所というのはあまりわかってきません。

まずは１日に１００訪問者をコンスタントに得るための方法を考えましょう。

主な方法に、インターネット広告、コミュニティ（SNS、ブログなど）の活用、検索エンジン最適化（SEO）、マスメディアの活用などがあります。

ちなみに１００訪問者数とは１００アクセスではありません。

一般的にアクセス数とはPV（ページビュー）のことですので、1人の訪問者が３ページ見てからサイトを離れると３ページビューになるわけです。

あくまでも１００訪問者数／1日を達成するまでは、そこに注力して取り組んでいけばいいでしょう。

それをクリアしたらサイト内の改善によるPV増加、広告などのターゲットの改善などを行っていくことになります。

まずは１日に１００訪問者数。

もしあなたが中小企業のウェブ担当者ならばぜひ覚えておいてください。

以下、記事の概要をプレスリリースから。

折込広告とモバイル広告によるクロスメディア展開の効果検証 　株式会社ディーツーコミュニケーションズ（以下、D2C）及び株式会社読売インフォメーションサービス（以下、読売is）は、「モバイル広告」と「折込広告」を連動したテストマーケティングを、大手家電量販店である株式会社さくらやと実施しました。

今回のテストマーケティングでは、NTTドコモユーザー（メッセージF登録ユーザー）を対象として、「モバイル広告（メッセージF）」配信と「折込広告」配布を同時期に実行。広告の接触パターン別（メッセージFのみの接触、折込広告のみの接触、メッセージF＋折込広告の接触）に認知、関心、来店意向を測定し、両媒体による相乗効果の可能性を検証しました。

その結果はというと・・・

モバイル広告（メッセージF）の認知率は61.2％
メッセージF（以下、MF）広告配信者における「さくらや」MF広告の認知率　→　61.2％
（「詳細にはっきり覚えていた」4.7％、「ある程度覚えていた」20.4％、「見たような気がする」36.1％）

両媒体とも、約90％が翌日までに閲覧
　・モバイル広告の閲覧タイミング（MF広告認知者がMF広告を見たタイミング）
　　「配信日当日」　→　83.5％
　　「配信日翌日」　→　10.1％　（合計93.6％）

　・折込広告の閲覧タイミング（折込広告認知者が折込広告を見たタイミング）
　　「配布日当日」　→　74.2％
　　「配布日翌日」　→　12.4％　（合計86.6％）

従って、これらから、両媒体ともに即時性の強い広告媒体であると考えられる。

モバイル広告（メッセージF）を見た後、43.4％が「折込広告」を再度確認
MF・折込広告の両方の認知者において、MF広告接触後の折込広告接触有無を聞いたところ、43.4％が「MF広告を見た後に折込広告を見た」と回答。
（「詳しく見た」10.5％、「ざっと見た」32.9％）。

従って、これらからモバイル広告（メッセージF）が、折込広告の再読もしくは閲読のきっかけに成り得ると考えられる。

広告の接触度が増えることで、「興味関心」「来店意向」の高まり。
折込広告認知者の来店意向は、折込広告のみの認知層では47.6％、MFと折込広告の両方認知層では57.9％であった。

つまり結論として広告接触度が増えることで、「興味関心」、「来店意向」が高まったとしています。

これはたまたまモバイル広告と折込広告でしたが、その他の広告や営業マン、看板、チラシ、異業種交流会、セミナー、新聞広告、TV、ラジオ、展示会などの活用も同じだと考えていいと思います。

ここでは「単純接触回数増加によるマーケティング」といっておきましょう。

たとえば、ランチェスター経営（株）の竹田陽一さんは、著書「小さな会社☆儲けのルール～ランチェスター経営７つの成功戦略」の中で、営業力は面会件数が7割で質は3割としています。

また、先日このブログでも紹介したトレンダーズの経沢香保子さんは「マーケティングのコツ32」の中で、「商品や価格に大差がないとしたら、多くの消費者は『なんとなく社名を聞いたことがある』メーカーを選びます。『なんとなく社名を聞いたことがある』という点が非常に大切なのです。」と述べて、クチコミを利用して営業の効率を上げ、企業のイメージ、企業のブランド力を高めることができる、としています。

これらも今回の事例と同じように単純接触回数の増加による反応率のアップと全く同じです。

ですからインターネットについて考えた場合も、ホームページだけでなく、メールマガジンやブログとRSS配信を使ったリピートによる単純接触回数の増加なども当然考えていくべきものなのです。

そんな中でもし、あなたのビジネスが、消費者をターゲットとしたビジネスなら、当然ケータイによるマーケティングもあってしかるべき、ということになると思います。

■参考
・折込広告とモバイル広告によるクロスメディア展開の効果検証
http://www.d2c.co.jp/library/profile/news/2007/d2c_newsletter_vol.2.pdf

・モバイル広告と折込広告のクロスメディア展開、その検証結果は？http://markezine.jp/a/article/aid/1490.aspx

・プッシュ型情報配信サービス「メッセージF」登録数が1000万人を突破
http://plusd.itmedia.co.jp/mobile/articles/0610/11/news062.html

・オススメの本「マーケティングのコツ32」http://www.kubokeiju.com/200707171131.html

トレンダーズの経沢さんの存在を知ったのは、今から2年くらい前でしょうか。

「自分の会社をつくるということ」という本を借りて読んだのがきっかけでした。
そのときは「なるほど」という感じで、なんとなく自分がやろうとしていることとベクトルが近いな、程度に思っていました。

で、某企業の広報部署に努める友人へ本をプレゼントしたこともありました。

今回、本屋で偶然に出会って、「マーケティングのコツ32」を読んだわけですが、とても大きな気付きがあったんです。

例えば、普段私たちが使う「ブログ」というツールについて。

これほど簡単明瞭に「ブログ」の本質をついた内容を書いた書って、いままで出会ってないかもしれないなと思ったわけです。決して難しいことは書いていないんですけどね。スーッと入ってくる感じです。

というわけで、ブロガーの皆さん、ぜひ読みましょう。
経沢さんの「マーケティングのコツ32」。

それから、もうひとつ気付きといえば、いつも私の頭には「コミュニティマーケティング」というのがあるんですが、それを見事に実行している人だな、と思いました。

私がいつも思っているのは、インターネットとリアルは連動させてはじめて力強いものになる、ということです。インターネットマーケティングというのは、実はリアルの世界を取り込んではじめて効果あるものになります。

そして、そこには「ブログやSNSをはじめとするCGMマーケティング」、「コミュニティマーケティング」、「イベントマーケティング」があるわけです。

まぁ、私がここでグダグダいうよりもぜひ経沢香保子さんの「マーケティングのコツ32」を読んでみてください。

■参考サイト
マーケティングのコツ32／経沢香保子（著）

自分の会社をつくるということ／経沢香保子（著）

トレンダーズ株式会社

トレンダーズ社長 経沢香保子の『人生を味わい尽くす』ブログ

そんななか、今すぐに取り組んでほしいことがあります。
YouTubeにまだ興味がない方もぜひ10分でできるので、やってみてください。

それは、「YouTubeのアカウントを取得する。」ということです。

説明しましょう。

TOKYO MXのYoutubeアカウントはtokyomxです。

チャンネルURLが
http://jp.youtube.com/tokyomx

つまりもし、この先数年後、あなたやあなたの会社がYouTubeをビジネスに利用する機会が来たときに、自社の名前やドメインを含めたYouTubeアカウントが取れない可能性があるのです。

ですから、まだYouTubeの利用について考えていない人も、今すぐアカウントだけは取っておいたほうがいいでしょう。

私もいくつかすでに取得していますし、真剣にYouTubeの利用を考えています。

■参考サイト
・東京MXテレビがYouTubeにチャンネルを開設―動き始めたTV業界～MarkeZine
http://markezine.jp/a/article/aid/1452.aspx

・東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）
http://www.mxtv.co.jp/

・YouTube上の「TOKYOMXチャンネル」
http://jp.youtube.com/tokyomx

長菱検査株式会社という検査会社があります。
主に、原動機や船舶、そして今話題のボーイング787の主翼部分などの、超音波検査や、非破壊検査、製品検査などを行う会社です。

高い専門性と経験が必要となるこの会社において、優秀な技術者の確保は大変重要な経営課題だといえるでしょう。

ネットビジネスエージェントが、インターネットとホームページを使った技術者採用のための求人活動を支援をさせていただきました。

その結果、「21日間で10数名の応募があり、そのうち3名を採用」という高い結果を得ることができました。

「お客様の声」をいただきましたので、ぜひご一読下さい。

ネットビジネスエージェントお客様の声「リクルートのためにホームページをリニューアル。21日間で10名以上の応募がありました。～長菱検査株式会社」

アクセスログに関しては、当社でもいろいろなお客様のログ情報を閲覧させていただきますが、このログ解析というのは大変重要で、欠かせません。

そしておもしろい！

運営の仕方によってアクセス数（リピート訪問数）の増加に影響したり、引っかかるキーワードの数の増加があったり、その逆で、ここの企業はサイトを放置しているな、ということもわかってきます。

つまり、ホームページを運営するにあたっての、バロメーターですよね。

ですから、本来であれば、8割以上の企業がWebサイトを持っていて、そのうちログ解析は10割であってほしいと思うわけです。

それが5割ですから、まだまだ僕らも多くの人に、ホームページを使ったマーケティング・集客業務の仕方について伝えていく必要があります。

ちなみにこのアクセスログ解析でわかることをざっと並べておきます。
アクセスログ解析ソフトなどによっても違いがあるので、そこのところはご了承を。

■アクセスログ解析でわかること

・訪問者数（新規訪問者数、リピート訪問者数）
・ページビュー（トータルページビュー、一人当たりの平均ページビューなど）
・平均サイト滞在時間（サイトにどのくらいの時間滞在しているか）
・直帰率（入ってきてそのままその他のページを見ることなく出て行った率）
・検索エンジンからのアクセス数（Yahoo!Japan、Google、MSNなどからどのくらい訪問者があるか）
・検索キーワード（検索エンジンでどのようなキーワードで検索されて、訪問があるのか）
・上位のコンテンツ（どのページが最も見られているのか。閲覧者が興味があるページがわかる。）
・閲覧開始ページ（どこのページから入ってきているのか）
・離脱ページ（どのページを最後に見てサイトから出て行っているのか）
など…

■アクセスログ解析こんな使い方

たとえば、アクセスログ解析を設置したとして、どのように活用するかというと、まずはサイトの現状がわかりますよね。

もし、あなたのホームページへ1日に新規の訪問者が100人前後いて、ホームページ経由の問い合わせが1日に1件くらいあるとしましょう。

そうした場合、単純に新規の訪問者数を2倍の200人にすれば、問い合わせは2件に増えるわけです。

「1日の新規訪問者数を200人にするためにはどうすればよいか？」

そこだけに注力すればよいわけです。

もしアクセスログ解析をつけてなければ、そういう発想はできないですよね。

他にもたくさんわかることや使い方がありますが、何はともあれホームページを開設したらまずアクセスログ解析を必ず設置しましょう。

当社で設置の代行も行っていますので、興味がある方はお問い合わせ下さい。

■ネットビジネスエージェントへのお問い合わせ
TEL：095-823-8610　（受付時間：10:00～18:00）
ネットビジネスエージェント問い合わせフォーム

このレポートを読むと現在のインターネットを取り巻く状況の概要がわかります。
僕らのような業界にいる人たちの頭の中っていうのはこういうことがベースにあって、市場の移り変わりを感じながら、次のサービスへ向けて走っているわけです。

もちろん、肌で感じている経験などが単なるデータよりも大切なわけですが、このレポートを読んで概要を知るだけでも知らないよりはいいんじゃないかと思います。

ちなみに26ページからの「新たなITサービスの企業における利用動向」によると、マーケティングや販売促進活動手段として、新たなITサービスを利用する企業が49％あり有用なビジネスツールとなってきているようです。

具体的には･･･

・検索　23％
・ウェブメール　15.4％
・商品サービス比較　14.3％
・Q&Aサイト　11.8％
・ブログ　10.2％

企業におけるブログのウエイトも高くなってきているようですね。

利用効果としては･･･

・新たな顧客の獲得につながっている　44％
・ブランドの強化や浸透に繋がっている　36％

30ページの「新たなITサービスの市場規模」によると･･･

・2006年　約2100億円
・2011年　約7500億円

その中でも･･･
2011年には

・「検索」　約5500億円（2006年比247％増）
・「ウェブアプリ」　約800億円（2006年比220％増）

となり、この２つで市場の約84％となることが予想されています。

また、「ブログ」、「地図共有」、「オンラインゲーム」、「SNS」、「商品サービス比較」がこれらに続いています。

「新たな顧客の獲得につながっている　44％」はやはりインターネットと親和性の高い商品・サービスが問われますが、「ブランドの強化や浸透に繋がっている　36％」についてはどのような企業であっても、ある程度やり方次第で効果を上げることができると当社では考えています。

例えば、今年お手伝いした某企業のサイトリニューアルの場合、リクルートがそのきっかけだったのですが、リニューアルして、20日間で技術系社員の採用に10数名の応募が来て、その中から3名を採用したそうです。
遠くは大阪から長崎まで奥さんと引っ越してきたということでした。
しかも、人材の質が高いというのも大きな特徴です。

インターネットやウェブサイトなどを利用した顧客獲得とブランド力の強化

確実にまだまだ市場が拡大すると予想されているわけですから、真剣に取り組むべき項目であると考えています。

■参考サイト
・検索市場は2011年に5500億円--経産省がIT市場の現状と展望を発表～CNET Japan
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20352014,00.htm

＊キーワードアドバイスツール正式サポート終了のお知らせ＊ 新スポンサードサーチの公開に伴い、キーワードアドバイスツールの正式サポートを終了させていただくこととなりました。2007年4月分のデータ更新を最後に、今後データの更新が行われなくなります。 新スポンサードサーチに移行すると、新しい管理画面にて、予測機能を備えた内部ツールをご利用いただくことができます。移行が完了されたお客様は、こちらの機能をご利用下さいますようお願いいたします

なお、新しい管理画面については、機能的な部分でいろいろなご希望・ご意見があるかと存じます。弊社といたしましては、皆様のご期待に応えるべく、将来的に、よりよいキーワードツールを開発していく予定です。（2007年5月掲載）

キーワードアドバイスツールについてはご存知の方もいらっしゃると思いますが、インターネットマーケティングにおいて不可欠なツールでした。

月間検索数を表示してくれるため、サイト内にどのようなキーワードを選択して埋め込めばよりターゲットを集客できるサイトになるのか。どのような欲求を消費者が持っているのか。検索するときはどのような単語の組み合わせで検索しているのか。などを一目瞭然に示してくれるツールなのです。

2007年4月分のデータ更新を最後にデータ更新が行われなくなるということですから、もしインターネット市場で自社の商品に対する欲求や、売り方を検討したい方は今活用してリサーチをしておくことをお勧めします。

但し、市場変化は急速なので一定期間しかデータの有効性はないと思いますけど。

■参考
・キーワードアドバイスツール正式サポート終了のお知らせ～オーバーチュアツールページより
http://www.overture.co.jp/ja_JP/rc/srch/tools/tools1.php

・オーバーチュア、キーワードアドバイスツールのサポートを終了～MarkeZine
http://markezine.jp/a/article/aid/1246.aspx

どの業界でもそうだと思いますが、世論の形成に影響を与える人、つまりオピニオンリーダーというのがいます。

そして、そういうオピニオンリーダーがブログで情報発信することが多くなってきました。

ブログは、普通に生活していては、知り合うことができない人や話をする機会がない人とも接触を可能にしました。「人脈の可視化」ともいえると思います。

もし、あなたの業界に影響力をもったブロガーがいれば、その記事をチェックする必要があります。

そして、まずは好意的なコメントを投稿したり、トラックバックを行うことで、その人との親密な関係を構築するきっかけになることがあります。

ただし、自社の宣伝に利用するために関係を築くという意識では成功しないでしょう。

まずは、個人としてその人の存在を認めることが何よりも大切です。

企業として利用するために近づくのではなく、友人として付き合いができるような関係構築が長い目で見て多くのことをもたらしてくれると考えます。

そういう関係作りの一つ一つが、自社やそのサービスについてのバイラルマーケティングの感染源となりうるのです。

ブログをはじめて、積極的に多くの人との親密なリレーション構築を行いましょう。

（３）市場との交流によるフィードバック

nikkei BP netの2004年10月の記事にブログの市場との交流についていい記事があります。
2004年という今からかなり前の記事ですが、これは読んでおいていただきたいです。

（ブログのメリットは）今まで表情や特徴が不明瞭だった企業という存在に、人格、あるいは顔を与えるところにある。広告にしてもPRにしても、企業から発せられるメッセージには、個性とか人格とか性格といったものがうまくそぎ落とされた言葉が使われているのが一般的だ。ブログの特徴は（少なくとも英語でのブログの特徴は）、企業ブログであっても、これがもっと個人の口から出てくるような話し言葉や個性のある語り口で語られている。消費者と同じ目線で対話ができるようになると言っても良い。今までのような構えた姿勢ではなく、対話をするという姿勢が、対話を促す環境を作り出している。

「広告にしてもPRにしても、企業から発せられるメッセージには、個性とか人格とか性格といったものがうまくそぎ落とされた言葉が使われているのが一般的だ。」とあります。

これはホームページも同じです。
どうしても切り口がサービスや事業内容が中心になってしまうのです。

決してそれが悪いことではないのですが、当社の場合は、ホームページにもより人格を持たせるような努力をしています。

もっと正確に言うと、当社のブランドに人格を持たせよう、人間とのコミュニケーション、お客様との対話を明確にしようというベクトルは常に持っています。

そのために「お客様の声」を掲載したりするのは当然ですが、それでも足りない部分をブログによって補っていると考えていただいてかまいません。

そういう理由で、当社ではお客様にも企業ホームページとは別に、ブログをオススメすることが多いのです。

結果が、「企業ブログであっても、これがもっと個人の口から出てくるような話し言葉や個性のある語り口で語られている。消費者と同じ目線で対話ができるようになると言っても良い。」ということになります。

それから、「対話をするという姿勢が、対話を促す環境を作り出している。」という点は大変重要だと思います。

ブログにはコメント機能があります。
コメント機能がある、コメントフォームがある、ということが対話を生み出す要素なのです。

トラックバック機能も同じです。

「私のブログから引用した場合は、ぜひトラックバックで通知してネットワークを結んでくださいね。」というふうに、トラックバック機能の存在が外部とのネットワーク形成を容認、歓迎しているという姿勢を表しているのです。

これらのことから、ブログはより市場との交流を促進しながらフィードバックが生まれやすい環境を持っているといえます。

では、コメントやフィードバックがあまりないブログの場合は、市場との交流によるフィードバックはないと定義づけることができるのでしょうか？

フィードバックとなるとなかなか微妙なところですが、コメントやトラックバックが少ないブログにも市場との交流は確実に存在すると私は定義したいと思います。

ハインリッヒの法則というのがあります。

ハーバート・ウィリアム・ハインリッヒが、労働災害5000件余を統計学的に調べ、計算し、導いた法則で以下のような内容です。

「災害」について現れた数値は「1:29:300」であった。 その内訳として、「重傷」以上の災害が1件あったら、その背後には、29件の「軽傷」を伴う災害が起こり、300件もの「ヒヤリ・ハット」した（危うく大惨事になる）傷害のない災害が起きていたことになる。

これは何も災害だけに当てはまることではありません。
世の中で起こっている様々なことへこのコンセプトを当てはめて考えることが可能です。

コメントとトラックバックに当てはめて考えて見ましょう。

１人からコメントがあったら、その背後に29人のコメントやトラックバックをしようか迷った人がいる。
さらに、その背後には300人がその記事について好意的な意見を持った、または、記事が気になった可能性がある。

当然、数値が「1:29:300」かは定かではありません。
しかし、一定の割合で上のようなことは起こっているはずです。

そういう意味でも決してコメント数やトラックバック数だけで、ブログの交流がないと思う必要はありません。

こうして、この記事を読んでいるあなたもコメントやトラックバックを残すことはないかもしれませんが、私と何らかの接点を持って交流しているのですから。

■参考サイト
・Webマーケティングの近未来 第8回〜欧米での企業ブログの現状 その1（nikkei BP net）
http://www.nikkeibp.co.jp/archives/335/335222.html

・ハインリッヒの法則（ウィキペディア（Wikipedia））
ハインリッヒの法則

（２）ウェブマーケティング効果

●入り口と切り口の増加
単純に考えて、自社のホームページ以外にも、ブログがあるというのはそれだけでマーケットとの接点が１つから２つに増えるということは明確です。

企業を認知する上での消費者視点による切り口が事業・サービスを中心としたホームページと、企業サイトでありながらも個人による情報発信かつ時系列でのコンテンツであるブログでは印象が異なることも重要なポイントでしょう。

●RSS配信への対応
今いろいろなところで話す機会がもっとも多いのがRSSです。
IE７とWindowsVistaのRSS対応や、ヤフーなどのポータルサイトによるRSS機能の提供が、ウェブマーケティングそのものを変革しようとしています。RSS配信にブログは対応しているためこれからのマーケティングツールとして見逃せません。RSSによって消費者はよりクオリティーの高い情報を自分のPC上で楽に取捨選択する権利を与えられました。そういう意味で、単にブログによるRSS配信を実現するだけでなく、コンテンツのクオリティーも求められるようになっています。

クオリティーを満たしていれば、当然RSS配信によりブログへリピート訪問者が増加します。ブログはパーソナリティを伝えながらブロガー本人とその企業への信頼を強くしていくのです。

●検索エンジン最適化（SEO）に効果的
ブログの持つ検索エンジン最適化（SEO）効果も見逃せません。
ひとつに継続的なコンテンツの蓄積によるキーワード数の増加が考えられます。ブログ検索サイトなどが保有するpingサーバへping送信を行うことによって、被リンク（外部からのリンク）が増加することも大切です。同じようにトラックバック機能による被リンク数増加も可能です。特に、ブログと関連するコンテンツやブロガーの記事を引用し、そこへトラックバックを送った場合の被リンクは、SEO効果が高いと考えられます。その他にも、最近ではソーシャルブックマークもあります。はてなブックマークなどのソーシャルブックマークへそのブログ記事を気に入った人が登録をすれば被リンクが増えるのです。

●情報伝播力が強い
情報伝播力が強いというのは、つまり、口コミを誘発しやすいということです。
トラックバック機能により、他のブロガーが自分のブログで記事を引用してくれたり、ソーシャルブックマークへ登録してくれたりしやすい構造を持っています。
自身が他のブロガーの記事を引用したり、メディアサイトの記事を引用してのトラックバックも当然被リンク数を増加させ、外部との連携を強くしていきます。pingサーバへのping送信、トラックバック送信、そしてソーシャルブックマークへの登録はSEO効果だけでなく、外部コンテンツとの緩やかなネットワークの構築を促進していくのです。

ブログによる情報伝播力の強さは見逃せないブログのメリットであり、ブログがブログである理由そのものと言えるのかもしれません。

今回は「企業がブログマーケティングを行うべき１０の理由（２）」をお話ししました。
次回は「（３）市場との交流によるフィードバック」からお話ししていきます。

（１）ブランド認知度の向上

まず、あげたいのは「ブランド認知度の向上」です。

一昔前、近所の八百屋さん、魚屋さん、電気屋さん、商店街が多くの人にとって物を買う場所だった時代がありました。その時代においては、店員やオーナーとのリレーションというのはある程度 one to one な関係を保つことができていました。しかし、現在は企業の事業規模が大きくなり、one to oneな関係を築くことは難しくなってしまったと感じることがあります。

しかし、消費者は企業とのコミュニケーションを望んでいないわけではないのです。
消費者は依然として企業と個人的なコミュニケーションを求めていると考えられます。そういうわけで、企業のトップや広報担当者のパーソナリティを感じられるブログの情報というのを好んで受け入れやすい傾向があると考えられます。

また、情報社会化したことで、日々大量に入ってくる情報がチープでアンリアルに感じているのではないでしょうか。「プロフェッショナル仕事の流儀（NHK）」や「情熱大陸（MBS）」のような個人の仕事に焦点を当てた番組がもてはやされるのもそういう理由であると感じています。

より企業を個人とオーバーラップさせて感じることができるブログというのは力強いブランド構築ツールです。企業の中の個人による情報リリースという広報業務がアンリアルな広告よりも受け入れられやすいということはこれからの経営の重要なファクターであると個人的には考えています。

また、消費者は商品を購入したり、サービスを受ける際、常に情報の面で弱者としての立場を強いられてきました。その弱者に対して適切な情報のリリースを継続的に行っていくことが容易なブログは、市場におけるその企業のポジションを押し上げるために大変有効なツールであるであると思います。

■参考サイト

・プロフェッショナル 仕事の流儀（NHK）
http://www.nhk.or.jp/professional/

・情熱大陸（MBS毎日放送）
http://www.mbs.jp/jounetsu/

・第１回：企業にブログがやって来た（ThinkIT）
http://www.thinkit.co.jp/free/article/0612/18/1/

・「ブログ自体が人格化する風潮が」Movable Typeのビジネス活用セミナー（Broadband Watch）
http://bb.watch.impress.co.jp/cda/news/8817.html

・「ブログ利用の裾野を広げる」──米国シックス・アパート社長が「VOX」のねらいを披露（Computerworld.jp）
http://www.computerworld.jp/news/sw/52810.html

・私がブログを書く理由（後編）（iGirl）
http://d.hatena.ne.jp/asami81/20070227/p1

・第１回 ビジネスブログをはじめる前に知っておくべきこと（MarkeZine）
http://markezine.jp/a/article/aid/59.aspx

・Webマーケティングの近未来 第8回〜欧米での企業ブログの現状 その1（nikkei BP net）
http://www.nikkeibp.co.jp/archives/335/335222.html

・ブログの書き方（渋谷ではたらく社長のアメブロ）
http://ameblo.jp/shibuya/entry-10015286842.html

・企業ブログのベーシックな戦略とスキルとは？（nikkei BP net）
http://weblogs.nikkeibp.jp/adtech2005_ny/2005/11/post_bef3.html

・社長ブログの始め方（２９６会社.ＣＯＭ）
http://www.296kaisha.com/blog.html

・なぜいまさらブログなのか？（脱・下流エンジニア (仮) ）
http://d.hatena.ne.jp/ooolong/20070117/1169012003

AppleTVがMacやWindows PCとワイヤレスにシンクして、iTunesへダウンロードしているコンテンツを表示するようになっているので、テレビから離れた場所にMacやPCがあっても、何の問題もなく見れるわけです。

そして、そのコンテンツはiTunesStoreでダウンロード購入が可能。

映画１本あたりどのくらいかかるんでしょうか？

日本のiTunesStoreでは、現時点で本格的な映画のダウンロード販売は行われていませんが、pixerのアニメーションショートフィルムが1点あたり300円でダウンロードできます。

また、Appleのサイトには、

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download them for $12.99 the week they’re released on DVD. Or buy Disney and Paramount library titles for $9.99 to $14.99.
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と書いてあります。

つまり、１ドルを118円で換算すると、DVDとしてリリースされたばかりのタイトルが1532円で購入でき、ディズニーやパラマウントの映画が1178円から1768円で購入できるようです。

これについては、高いか安いかは疑問です。事実、有料ダウンロードよりもP2Pによる違法なダウンロード数のほうが現在はまだ多いというデータもあります。

しかし、たとえば、3回以上は見れないようなセキュリティーコードを埋め込むことで、レンタルビデオと同じくらいに価格を安くしたりする方法を日本の市場にあわせて行うようなことがあれば、300円ほどでダウンロードできるでしょうし、十分レンタルビデオを上回るだけの市場があるかもしれません。

いずれにしても、家にいながら見たい映画を選べて、返却の必要性もないということは、大変魅力的ではないでしょうか？

2006年夏の米タワーレコードの倒産は、音楽ファンの私にとって衝撃的でした。
時代は私たちが思いもよらないようなスピードで変化していることは間違いないようです。

レンタルビデオやその他コンテンツ産業は、この状況をどのように乗り切っていくのでしょうか？

■参考サイト

・AppleTV～Apple
http://www.apple.com/jp/appletv/

・Apple iTunes7
http://www.apple.com/itunes/store/movies.html

・フォトレポート：絵で見る「Apple TV」--気になるその使用感は？～CNET Japan
http://japan.cnet.com/news/tech/story/0,2000056025,20345783,00.htm

・iTunes関連ニュース～Yahoo!ニュース
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/computer/itunes/

・iTunes Storeが9割占める動画ダウンロード販売、それでもP2Pには大敗――米調査～ITMediaNews
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0612/22/news021.html

・Foreve iPod
http://ipod.podpod.biz/?cid=15876

・米タワーレコード破産
http://premium.nikkeibp.co.jp/itm/col/miyanaga/21/

特に、最近巷でよく騒がれているSecond Life（以下、セカンドライフ）において、メルセデスベンツは新しいプロモーションを実験しているようです。

上のYouTubeの動画は、セカンドライフで行われたメルセデスベンツのコンサートの動画。

また、メルセデスベンツはセカンドライフのインフォメーションブログを今年の2月に立ち上げています。

そういう意味でも、メルセデスベンツにおける、セカンドライフを中心とするウェブを使ったブランド戦略はかなり重要な事項のようです。

■参考サイト
・Mercedes-Benz Second Life Infos
http://www.mercedes-benz-secondlife-infos.com/

・Second Life
http://secondlife.com/world/jp/